21/12/31

トレンド

この記事のライター

Mocha編集部

2021年Mocha（モカ）で読まれた記事ランキングベスト10

※本記事ではアフィリエイト広告を利用しています。

2021年もまもなく終わりを迎えようとしています。「ウィズコロナ」2年目。みなさまのお金や生活を取り巻く環境にも、さまざまな変化があったのではないでしょうか。

今回は、2021年にMocha（モカ）で公開した記事のアクセスランキングを大公開。2021年1月1日から12月30日までの間で、もっとも読まれた記事ベスト10を公開します。

第10位：退職後に訪れる「3つの支払い」放置で起こり得る最悪の事態（KIWI：著）

会社員であれば、社会保険の保険料や税金は給与から天引きされています。しかし、会社をやめることになったら、社会保険や税金はどうなってしまうのでしょうか？特に退職から再就職までに期間があく場合は、年金や保険の手続きが発生します。これをそのまま放置しておくとまずいことが起きてしまいます。

●編集部コメント

会社をやめると、生活が大きく変わるものです。目先の変化にとらわれて、つい社会保険や税金のことを後回しにしてしまうことも、あるかもしれません。記事では、健康保険・年金・住民税について、退職した場合にどうなるのか、知っておきたいことを解説しています。次のステップに気持ちよく進むためにも、おろそかにしないようにしましょう。

＞＞記事「退職後に訪れる「3つの支払い」放置で起こり得る最悪の事態」はこちら

第9位：現金給付でよく出てくる「住民税非課税世帯」はどれくらいいるのか（畠山憲一：著）

国や自治体などで現金給付などの支援が行われるとき、たびたびその基準として「住民税非課税世帯」が出てきます。住民税非課税世帯とは、文字どおり住民税のかからない世帯なのですが、実際どれくらいいるのでしょうか。紹介します。

●編集部コメント

住民税非課税世帯は、世帯全員が住民税非課税の世帯。生活保護を受けている人や、所得が一定以下の人のみの世帯が該当します。住民税非課税世帯は、生活救済の観点から、さまざまな優遇が受けられます。優遇というとメリットが大きいように感じますが、何らかの理由で収入が少ない状態だということを忘れないようにしたいですね。記事では、住民税非課税世帯の数を推計しています。

＞＞記事「現金給付でよく出てくる「住民税非課税世帯」はどれくらいいるのか」はこちら

第8位：年金手帳、2022年4月から廃止！今後は年金手帳の代わりはどうなる？（前佛朋子：著）

20歳になると誰もが加入する国民年金。この国民年金の加入者が持っている年金手帳が、2022年（令和4年）4月以降廃止されます。今になってなぜ廃止されることになったのでしょうか。年金手帳の役割を振り返りながら、年金手帳が廃止になる理由・今後の動向を紹介します。

●編集部コメント

年金手帳は国民年金制度が創設された1960年（昭和35年）から発行され続けてきました。そんな歴史のある年金手帳が廃止になるというのは、大きなことではないかと思います。記事では、年金手帳と年金制度の移り変わり、廃止になった背景を紹介しています。今後届くようになる「基礎年金番号通知書」がどんなものになるのかも、気になりますね。

＞＞記事「年金手帳、2022年4月から廃止！今後は年金手帳の代わりはどうなる？」はこちら

第7位：年収800万円、1600万円、2400万円の手取り額はどれくらい違うのか（森本由紀：著）

年収800万円、1600万円、2400万円というとかなり高収入のイメージですが、「年収」と「手取り」は別のもの。実際の手取り額は、給料から税金や社会保険料が引かれた金額になってしまいます。では、年収800万円、1600万円、2400万円の手取りはどのくらいになるのでしょうか？

●編集部コメント

みなさん、年収や手取りは気になるものだと思います。もちろん、年収が上がるのは嬉しいことではあるのですが、記事では、年収が2倍・3倍になっても、残念ながら手取りは2倍・3倍にはならないことを解説しています。しかも、年収が一定額を超えるとさらなる負担も。ぜひ知っておいてくださいね。

＞＞記事「年収800万円、1600万円、2400万円の手取り額はどれくらい違うのか」はこちら

第6位：【2021年最新版】国民年金・厚生年金はいくらもらっているのか。平均や分布はどうなっている？（小野みゆき：著）

老後の収入の中心は、生涯受け取ることができる公的年金。今年金を受け取っている人たちは、年金を実際のところ年金をいくら受け取っているのでしょうか？データから国民年金・厚生年金の受給額をグラフでご紹介します。

●編集部コメント

国民年金は払った保険料（加入期間）に応じて受給額が決まるのに対し、厚生年金は加入期間中の報酬や賞与なども関わってきます。記事では、国民年金よりも厚生年金のほうが受け取れる金額に大きな幅があることに加え、年齢別の平均受給金額や将来世代が年金を受け取れるのかまで解説しています。老後資金を考える際に、役立てていただければと思います。

＞＞記事「【2021年最新版】国民年金・厚生年金はいくらもらっているのか。平均や分布はどうなっている？」はこちら

第5位：平均年収436万円の人が受け取れる年金額はいくらなのか（KIWI：著）

国税庁の民間給与実態統計調査（2020年度）によると、2019年の日本人の平均年収は 436万円。なかなか右肩上がりに増えていかない状況です。もし、このまま平均年収436万円のまま老後を迎えたとしたら、年金額はいくらになるのか、紹介します。

●編集部コメント

本記事の公開後に発表された2020年の会社員の平均年収は約433万円と、2019年よりもさらに3万円減ってしまいました。年金のうち、厚生年金は年収が上がらなければ増えませんので、さらに厳しいことに…。実際、記事でも公的年金だけで生活することは難しいことを解説しています。それだけに、老後の備えは早いうちから取り組んでおきたいですね。

＞＞記事「平均年収436万円の人が受け取れる年金額はいくらなのか」はこちら

第4位：年収300万円世帯が国からもらえるお金はけっこう多い（黒須かおり：著）

国や自治体に申請すればもらえるお金は、意外と多くあります。さまざまな給付金・補助金などのなかから、年収300万円世帯が受け取ることのできる支援制度5つを紹介します。子育て世帯必見です。きちんと知っておいて申請しましょう！

●編集部コメント

届け出・申請でもらえるお金はいろいろあります。ネットで検索することもできますし、広報などに掲載されていることもあります。しかし、申請しないともらえません。「こんなお金もあるんだ」と気づくきっかけになると思いますので、ぜひ一度お住まいの自治体に確認してみてくださいね。

＞＞記事「年収300万円世帯が国からもらえるお金はけっこう多い」はこちら

第3位：「10月の給与が減った」と驚いた人が確認すべき給与明細の項目（舟本美子：著）

毎月振り込まれる給与が、10月になって「あれ？減っている！」と驚くことがあります。そんな方は、給与明細をチェックしてみましょう。なぜなら10月は、「社会保険の見直し」が反映される月なのです。今回は、毎月給与から控除となる社会保険料がどのように決まるのか、見直しが行われることで将来受け取る年金へどのような影響があるかなどを詳しく紹介します。

●編集部コメント

社会保険の保険料が決まるのは、4月〜6月の給与や各種手当をもとに算出される「標準報酬月額」。この影響が10月の給与から反映されるのですね。記事ではその決まり方を詳しく解説していますので、「確かに減っていたんだよな」という方は、確認してみてくださいね。

＞＞記事「「10月の給与が減った」と驚いた人が確認すべき給与明細の項目」はこちら

第2位：厚生年金を月20万円もらえていない人は意外と多い（稲村優貴子：著）

老後2000万円問題が話題になりましたが、どこか他人ごとだと思っていませんか？まだまだ先のこととあなどっていると、老後が目前になった時にあわててしまうかもしれません。今、厚生年金を受け取っている女性のほとんどが月20万円未満となっています。受取額の現状を知って、少ないと思ったら今からできる年金を増やす方法をお伝えします。

●編集部コメント

男女別・金額別の年金受給者数を見ると、女性はほとんどが20万円未満、それどころか10万円未満も約半数以上いる状況。これでは、決して老後が安泰とはいえませんね。記事では年金を増やすためにできることを4つ解説していますので、1つずつ取り組んでみてくださいね。

＞＞記事「厚生年金を月20万円もらえていない人は意外と多い」はこちら

第1位：年金を月20万円もらえるには、年収はどのくらい必要なのか（前佛朋子：著）

年金の受給額には、私たちの年収が大きく関わっています。たとえば、老齢年金を月20万円受け取れる人はどのくらいの年収をもらっているのか気になりませんか？そこで今回は、年金を月20万円受け取る場合と、iDeCoで年金を補てんして月20万円を受け取る場合の年収を試算してみました。

●編集部コメント

2021年のMochaでもっとも読まれた記事は、年金を月20万円もらうために必要な年収を紹介したものでした。2位とは逆のアプローチですね。国民年金と厚生年金の合計だけで月20万円を達成するには、なかなか大変です。
記事ではiDeCoも活用して年金月20万円を実現する方法についても触れています。iDeCoを利用すれば、多くの人が年金月20万円を目指せそうです。公的年金で足りない分は、年金を補てんする制度でカバーしましょう。