金融機関で働く3人の家計は？　実際の収支内訳から学べる6つのこと

家計の管理って大変ですよね。思うようにいかずに赤字になる人、ギリギリ赤字は回避できてもうまく貯金ができなくて困っている人も多いのではないでしょうか。そこで今回は、銀行や証券会社、保険会社などの金融機関で「お金のプロ」として働く3名に収支の内訳について聞いてみました。それぞれ置かれている状況や収支のバランスも違いますし、工夫していることも違うのでぜひ参考にしてみてくださいね。

貯金毎月11万円！余裕をもって貯金に励むAさん

まずは、都市銀行で働く20代のAさん。旦那さんとは前の職場で知り合い、結婚直前にAさんは転職。いまは都市銀行で働いています。共働きで、現在は結婚資金の貯金と奨学金の返済に注力していると言います。Aさんの手取り収入は29万円です。

●Aさんの家計の内訳（Aさん負担分）

●Aさんの「家計の工夫」

・「お金をかけるもの」「安く済ませるもの」を分けてメリハリのある支出を心がける
Aさんの手取り収入であれば少し被服費が割合的に高い気もしますが、彼女自身のポリシーで「身だしなみでお客さんからの信頼度も変わるし、きちんとした服で仕事をしたい」と仕事服にはお金を使っているようです。一方で、基礎化粧品は安いものをたっぷり使う派なのでお化粧品代は月3000円くらい。日用品代として計上しています。メリハリの利いた出費で、しっかり目標である貯金11万円をキープしていました。

・支出をルール化、旦那さんとの共通ルールでストレスなく貯金できる
住居費と食費については旦那さんと折半、水道・光熱費はAさん負担、自宅のネット回線代は旦那さん、スマホ代については自分の好きなものを使いたいということでお互いに自己負担としています。財布は基本的に分けていて、被服費や交際費、娯楽費などは自分の好きなように使えるのだそう。これならストレスなく、自分のお金を使えますよね。

・子どもがいないうちは「財布は分ける、貯金は分けない」
Aさん夫婦には子どもがいないということもあって財布を分けて生活していても何の苦労も不便もないと言います。使い道と配分を自分で自由に決められて、ストレスはありません。一方で、貯金は二人とも11万円ずつ。これは結婚資金やマイホームなど二人共通の「貯める目的」があるからなんだそう。お互いに稼ぎがある分、「貯金も財布もフェアに」と言っていたのが印象的でした。

金融のプロらしく投資で手取りをふやすBさん

続いても、証券会社で働く30代のBさん。いまは結婚を前提に付き合っている男性がいるのだそうですが、まだ籍を入れる日は未定。ただ、結婚にかかる費用やマイホームのこと、老後のことなども考えてかなりしっかり貯めている様子です。Bさんの手取り収入は33.8万円です。

●Bさんの家計の内訳

●Bさんの「家計の工夫」

・投資とポイントの活用で「節約する」より「手取りを増やす」
Bさんの場合も、やはり証券会社なだけあって手取り収入は十分。ただ投資額が貯金額を上回るように設定されているのが証券会社の社員らしさを感じさせます。「iDeCo（イデコ・個人型確定拠出年金）とNISA（ニーサ・少額投資非課税制度）をフル活用している。NISAでは個別の日本株。そのほかに最近はアメリカ株を買うようにしている」と話します。彼女の場合はかなりお金に対する意識が高く、毎年ふるさと納税をしていますし、各社のポイントをしっかり活用していました。

・クレジットカードよりも、デビットカード派
Bさん自身クレジットカードは2枚保有しているものの、基本的には使っていません。支払いはチャージした分を使う電子マネーとデビットカードの利用だけだそうです。口座からその場で引き落としされるデビットカードは、家計の管理がしやすく、使い過ぎを防ぐことができるので家計管理がニガテな人にもおすすめです。

負担の大きな教育資金も計画的に貯金しているCさん

最後は保険会社で働く30代のCさん。子どもが2人おり、現在は共働きで頑張っていると言います。財布は夫婦で一つにしていました。手取り収入は夫38.1万円、Cさん35.4万円とのことです。

●Cさん一家の家計の内訳

●Cさんの「家計の工夫」

・負担が大きい教育資金は計画的に貯めておく
Cさん夫婦の貯金は、「教育資金」と「マイホームの頭金」と「老後資金」の3つに分かれているのだそう。いまはお子さんが小さいので、「教育資金」の貯金口座に毎月最も大きい割合で貯金を振り分けていると話します。マイホームも、子どもが小学生に上がる前までにと考えているようで、期限と目標金額を決めている様子。残りを「老後資金」に入れて備えをしているとのことでした。教育資金が親の老後資金を圧迫して、親が老後破産に陥るケースもあるため、このように分けて貯金を管理するのは重要ですね。

・共働きできる環境を早くから整えておく
二人とも金融機関勤務ということもあり、かなりの高収入世帯です。貯金もしっかりできていますし、ボーナスも妻のボーナスは子どもたちとの海外旅行代に充て、旦那のボーナスは全額貯金だと言うこと。さらに「私の実家の近くでマンションを借りているので子どもたちは母と父に預けている。だから産後でもすぐに仕事にフルタイムで復帰できた。保育園代が高いと嘆く同僚もいるので、かなり恵まれていると思う」と話します。彼女のように、どちらかの地元で暮らしているのなら親に頼ってもいいですし、親と離れて暮らしているのであれば保育園やシッターを雇ってもいいでしょう。いずれにしても、早いうちから「働けるうちは共働きで頑張る」というスタンスについて夫婦で合意形成し、将来を見据えて早めに行動することが大事ですね。

その代わり、ご飯代と親への援助も兼ねて月6万円を渡しているのだそう。「それでも地域の保育園に預けるよりは安いし、病児保育や延長保育を利用しなくて済む。予防接種とか健康診断とかに連れて行くのも母がやってくれるので、かなり甘えている自覚はあるけれど、両親もそれで喜んでくれるし、働けるうちにしっかり稼ぐという私たち夫婦のスタンスを理解してくれてありがたい」と言います。

まとめ

いかがでしたか。今回は大手金融機関に勤務する3名に話を聞いたので収入自体はかなり高めで余裕があったと思います。しかし、メリハリのある出費を心がけたり、貯金を用途ごとに分けて管理したりするところやiDeCoやNISAなど投資の活用やクレジットカードとの付き合い方、収支のバランスなどは参考になるのではないでしょうか。ぜひ今一度、家計を見直してみてくださいね。

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