万が一に備えながら3つの「D」でお金を増やす「変額保険」をお金のプロが解説

保険で貯蓄というと、ひと昔前に流行った養老保険や学資保険がありますが、今は利率が低く、加入してもその魅力は半減しています。
ただ、保険での貯蓄にはメリットもあります。解約時や満期時の課税は一時所得※になり、株・投資信託と比べると税金は軽くなっています。また、保険ですので万が一の場合にも備えられます。
では、今でも使える、保険で貯蓄ができる商品はないのでしょうか。

※一時所得の金額　…　総収入金額－収入を得るために支出した金額－特別控除（最高50万円）＝一時所得
この一時所得の金額の1/2に相当する金額を給与所得などの他の所得と合計し税額を決める。

どうして増えない？今の日本の現状

なぜ、今の養老保険や学資保険の積立の利率は低いのでしょうか。それは、予定利率に関係があります。

予定利率とは、生命保険会社が資産運用によりあらかじめ一定の運用収益を見込み、その分保険料を割り引く際の割引率のことです。予定利率が高いということは、それだけ運用益が見込めるということ。つまり、保険料が安くなるということです。

バブルの頃は、予定利率が高かったので、同じ保障を今よりも安く買えたことになります。

バブル絶頂期の予定利率は5.5％。例えば、郵便局に100万円預けるとほぼ10年で倍になりました。しかし、2017年4月から予定利率が0.25％、戦後最低になりました。もし今、100万円を銀行に預けると、200万円になるのは約7万2000年後。これは、ホモサピエンスがいた氷河期時代の100万円が今ようやく200万円になるイメージです。

これでは、とうていお金は増やせませんよね。
そこで、今注目されているのが変額保険なのです。

お金に働いてもらいながら万が一に備える変額保険

変額保険とは，保険料を投資信託で運用し、その結果に応じて、死亡保険金や解約返戻金、満期保険金の額が変動する保険です。

例えば、2000年に30歳で変額保険に加入し、月10万円を約18年間コツコツ払い続けてきた48歳の女性がいます。2018年5月時点での支払いトータルは約2040万円なのですが、ここで解約すると受け取れる金額はなんと約6030万円。約3倍になります。

この女性は、変額保険で世界の株式に投資する投資信託を買い続けていました。試算が約３倍になったのは、18年にわたって、世界の経済成長に投資をした結果です。

とはいえ、この18年の世界情勢に目を向けると、決して順調ではありませんでした。2000年のITバブル崩壊、2003年のイラク戦争など、たびたび世界経済の根幹を揺るがす出来事があったのです。2008年のリーマンショックでは、日経平均株価がバブル後最安値の6994円をつけるほどでした。

それにもかかわらず、彼女が資産を形成できたのは、次の3つの「D」を踏まえて投資をしていたからです。

お金を増やす3つの「D」

まず、お金を「どこで」運用するかがポイントです。
下のグラフは約200年にわたる金融商品ごとの長期的な価格変動をまとめたものです。長期では株（stocks）を中心に運用をするのが良いことが分かります。

出典：American Association of Individual Investors ; Real Returns Favor Holding Stocks

次に「どのくらい」の期間運用するのかがポイント。
金融庁の金融レポートでは、保有期間5年の投資信託の収益はマイナスになる可能性がある一方で、保有期間20年の投資信託ではおおよそ年2％〜8％のプラスに収まる傾向がある、と紹介しています。
つまり、中長期で運用すると元本割れのリスクが軽減されます。

出典：金融庁「平成27事務年度金融レポート」

そして最後に「どのように」運用するか、やり方がポイントです。
毎月一定額ずつ運用のテーブルにお金を置いていくと、株価が下がったときにたくさんの量を購入することができるため、平均購入単価を押し下げる効果が期待できます。その結果、投資の成績にプラスの影響を与えると考えられます。この手法をドルコスト平均法と呼びます。

変額保険は今の時代の大きな味方

例えば、今から35歳の女性が毎月5万円を65歳まで運用した場合（総額約1800万円）はどうでしょうか。
万が一の保障は約1800万円受け取れます。その上、仮に年3.5％で運用できた場合は約2370万円、年7％で運用できた場合は約4420万円になる計算です。

注意しないといけないのは、この運用成績は確実に保証されたものではないことです。運用がうまくいかなかった場合は、元本割れとなる可能性があることは知っておいてください。

このように、変額保険は、万一の場合にも備えながら、教育資金や老後資金を準備できる、一つの資産形成の手段となるといえるでしょう。

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園田悠子園田悠子FPコンサルティング代表

2級FP技能士（個人資産相談業務）・ AFP（日本ファイナンシャルプランナー）会員・証券外務員2種。中央大学大学院法学研究科博士前期課程修了後、米国中国計5年の海外経験で資産運用術を取得。教育資金、老後のための資産形成に関するセミナーやコンサルティングを多数。特に世界経済から読み解く資産形成には定評がある。