「お金」のテスト、過半数が50点未満!?　人生に必要な金額を「知らない」が8割

もしあなたが今、「お金」という科目のテストを受けたら、100点満点で何点をとることができると思いますか？

お金の教養をつけるための総合マネースクールであるファイナンシャルアカデミーが、2019年5月27日に全国の300名の男女に「日本の金融経済教育に関するアンケート」をインターネットで行いました。
その結果を踏まえて、今からできるお金の勉強方法を、筆者の経験も含めてお話しします。

約6割が「50点未満」でも重要だと思われているお金の知識

アンケート結果を紹介しましょう。
まず、「「お金」という科目のテストがあったとして、自己採点するとしたら？」という質問に対して、約6割の人が50点未満しか取れないだろうと考えていることがわかりました。

その上で「金融経済教育の重要性についてどのように思いますか？」という質問に対しては、約8割の人が重要と感じていると回答しています。
つまり、お金に関する知識は低いから困っている。だから知識は必要で、学ばないといけないと考えている人が多いということですね。

そのことがはっきりと証明されているのが、自分の人生に必要なお金の金額を「知らない」という人が約8割というショッキングな結果です。お金のことを何も考えずにただ働いている、というのはさみしいのではないでしょうか。

実際にお金について学んでいるのは2割。うち9割は独学

お金について学ぶことが重要と考えている人が約8割いるのですが、「実際にお金の管理や運用について勉強していますか？」という質問に対して、「している」と答えたのは約2割です。残りの8割の人は、必要性は感じているけれども勉強していないということですね。
しかも数少ない「勉強している人」であっても、その約9割が独学での勉強であって、セミナーや通信教育など体系的に専門家から指導を受けて学習している人は極少数であることがわかりました。

その時々の疑問をインターネットなどから探して解決するだけでも、勉強になると思いますが、それはある一方の観点から考えた場合であって、別の観点からは違ってみえる、ということもあります。体系的・横断的に勉強することがとても重要だと筆者は考えています。

お金の知識を身につけるために資格取得

筆者がお金について勉強したいと思ったのは、自身が住宅ローンを組むときに、自分の知識のなさに愕然としたからです。担当者の使う言葉が全く理解できず、でもそれをわからないと言うことがはずかしくて、深く内容を聞くこともなしに、担当者の言うようにした経験があります。

そんな状況をなんとかしたいと思いました。でもただ勉強するだけではきっと続かないだろうだろうとも思いました。
そこで、資格取得を目指せば続くと考えて、「ファイナンシャル・プランニング技能士」（FP、ファイナンシャル・プランナー）の資格を目指して学習を始めました。

勉強を始めたころは、さっぱりわからない言葉を理解するのに悪戦苦闘しましたが、続けて学習していくと段々わかるようになるものです。そうしたら、お金の勉強がとにかく楽しくなりました。もっと知りたいと感じるようになり、より深くと学習していった結果、1級ファイナンシャル・プランニング技能士の資格を得ることができました。

ファイナンシャル・プランニング技能士の資格では、身近なお金の知識はもちろん、いろいろなことを横断的に学べます。例えば、住宅ローンを考える上では、ローンの知識はもちろん、ライフプランや税金、保険や不動産の知識も欠かせません。お金の知識は横に広くつながっていることが多くあります。だから、理解が深まると楽しいのです。

お金のことを勉強するには、資格取得を目指すのが、一番いい方法だと筆者は思っています。しかも独学や通信講座ではなく、講師の講義を聞くのがベストです。なぜなら、経験豊富な講師から現場のリアルな話が聞けるからです。

でもいきなり講義はハードルが高いと思ったら、自分が知りたいお金の知識をインターネットで調べたり、セミナーなどに出かけたりするのもいいでしょう。また書籍を読むのも大変効果的。あとで読み直して再確認できるのがいい点です。

まとめ

知識があるかないかで、得をしたり損をしたりすることはよくありますが、お金の知識は、それが直接はっきりと金額として差が出てきます。そして人生100年時代と言われる今、少しの違いが将来のお金に大きな違いを生むこともありえます。

今やインターネットで何でも簡単に調べることができます。しかし、そのすべてがあなたに合っているとは言い切れません。発信元の信憑性の確認はもちろん、自分のケースならどうなのかは、自分の状況を一番よくわかっている自分が知識を得て解決するのが、理にかなっています。
その上で、信頼できるファイナンシャル・プランナーなど専門家を味方につければ、さらに大きな安心を得ることができるでしょう。

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