お金が貯まる人は「先取り貯蓄」を実践。先取り貯蓄にぴったりの預け先は？

お金を貯めようと思っても、なかなか思うようにできない人がいます。もしかして、お金を貯める仕組みを知らないだけなのでは？
仕組みを理解し活用することができれば誰でもお金の貯まる人に変身することができます。
明日からでもできるお金の貯まる仕組み「先取り貯蓄」を始めてみましょう。

お金を貯めるには、給料の先取りが有利

お金を上手に貯めている人が使っている仕組みが「先取り貯蓄」です。先取り貯蓄は、毎月のお給料から先に貯める分のお金を確保し、残りで生活する方法です。

なぜ先取りの仕組みを使うのかというと、それは「意識しないでできる」ということにつきます。

たとえばダイエットでも「食事制限しないで」「運動しないで」などというのは、意識することなく簡単にできることをアピールしているのです。意識しないでできることは、継続もしやすいのです。貯蓄もダイエットと同じく、継続が大切ですから、簡単にできるほうが結果が出やすいでしょう。先取り貯蓄はそのための優秀な仕組みなのです。

毎月のお給料の残った分を貯金しようと思うと、なかなか貯金できません。残そうと意識しないと残らないように使ってしまうからです。ですから、はじめに貯める分を先取りしておいて、使える金額を少なくしてしまえば、残すことをあまり意識する必要がなくなるのです。

先取り貯蓄には財形貯蓄・積立定期預金がおすすめ！

先取りしやすい仕組みの中でも一番確実な方法は、財形貯蓄です。
財形貯蓄は、お給料から貯蓄分が自動的に天引きされる仕組みです。これならば、振り込まれる時にすでに貯蓄ができています。
財形貯蓄ならば、そもそも入ってくるお金が少なくなっているので、使いたくても使うことができません。ですから、意識することなく貯めることができます。ただし、会社に財形貯蓄制度がなければ活用できませんので確認が必要です。

自分で先取り貯蓄をするときに使えるのが、銀行の積立定期預金です。お給料から直接天引きすることはできませんが、お給料が振り込まれる当日や翌日に、定期預金への振替の設定をしておけば、お給料を引き出す前に自動的に貯金ができます。

注意しなければならないのが、積立定期預金の振替日以前にお給料を引き出すとき。うっかり積立定期預金の分まで引き出してしまうと、積み立てができなくなってしまいます。こんなときは、お給料を引き出す日を、振込の積立設定の日以降にしましょう。こうすれば引き出す金額を意識することはありません。

積立定期預金におすすめの銀行は「イオン銀行」

定期預金とはいっても低金利の時代、どこで始めても変わりないと思っていたら大間違いです。選ぶ銀行によって、金利や特典などが違うのです。選ぶ金融機関によっては結果が違ってくるので、始める前によく調べましょう。

積立定期預金の銀行は、金利と使い勝手の良さに重点をおいて決めるといいでしょう。
たとえば、イオン銀行の積立式定期預金は、2018年11月現在の金利は0.08%で、積立定期預金の中では金利が高めになっています。

積立の仕組みを作るために、わざわざメインの給与振込銀行を変更しなくても大丈夫。イオン銀行や住信SBIネット銀行は他のメイン銀行の預金口座から、自動で毎月決まった金額を決まった日にちに無料で自動送金するサービスがあります。この方法を使うと、メインの給与振込の口座は変えずに、先取り貯蓄用の口座を別に作ることができ、手のつけにくい仕組みにすることもできます。

預金できている人は、iDeCo（イデコ・個人型確定拠出年金）やNISAを活用

少し上級者になってきたら、積立定期預金だけではなくiDeCo（イデコ・個人型確定拠出年金）やつみたてNISA（積立NISA）なども活用してみましょう。

iDeCo（イデコ・個人型確定拠出年金）は毎月決まった金額を積み立て、投資信託などで運用し自分年金を準備するための制度です。60歳までは引き出すことができませんが、1年間に積み立てた金額に応じて所得税や住民税が軽減されるメリットや運用して得た利益が非課税になるメリットがあります。

つみたてNISA（積立NISA）は2018年から始まった新たなつみたての制度で、1年間の積立金額（最大40万円）運用して得られた利益が20年間非課税になるメリットがあります。こちらは、お金が必要なときは売却して現金化することもできるので、自由度が高いと言えます。

注意しなくてはいけないのは、元本保証のない商品で運用する必要もあることです。iDeCo（イデコ・個人型確定拠出年金）は元本の確保されている定期預金や保険商品を選ぶこともできますが、それではほとんど増えないため、投資信託を検討される方が多いでしょう。またつみたてNISA（積立NISA）は、投資信託での運用が基本です。したがって、商品を選ぶための基礎知識が必要でしょう。