ほんとに余裕？「DINKS」家計の隠れたリスク

夫婦でしっかり働いて、余暇を楽しんでいるイメージの「DINKS」世帯。
DINKSとは“Double Income No Kids”の略ですが、子どもを持たず、「教育資金」という人生の三大支出をひとつ用意する必要がないことから、「暮らしに余裕があっていいわね」と羨ましがられることも多いようです。
そんな「DINKS」家計にも赤字に陥るリスクが潜んでいるってご存知ですか？
筆者が個別相談から知ったケースをもとに、将来起こりうるリスクを紹介していきます。

余裕はまぼろし？　老後は赤字へ転落かも。

ふたりで話す時間がいっぱいありそうなDINKS世帯。ですが、「お金の話はお互いに詮索しない」という暗黙のルールを設けている世帯は少なくないよう。お給料から一定額を出し合い、住宅ローンや水道光熱費など基本となる生活費は管理していても、その他の使い方は相手任せ。余裕のある暮らしを満喫しているようで、気付かぬうちに支出が増える肥満体質の家計がめずらしくないのです。
お友達に勧められ個別相談に来られた40代後半のご夫婦も、お互いの貯蓄額を知りませんでした。世帯全体のお金を見通せないことが気になりつつも、余裕があるとの認識から「老後に不安がないので、お互いの貯蓄額を知る必要性を感じていなかった。」とのこと。
そこで、それぞれの懐事情を聞きだしながらキャッシュフロー表を作成し、将来に向けてのお金の流れを「見える化」したところ、残念ながら退職金を加味しても今のままでは73歳で貯蓄が底をつく肥満家計だとわかりました。
DINKS家計は、基本生活費の「かかる費用」と比べ、趣味や外食など「かける費用」が多くなる傾向があり、この「かける費用」を見直すことで肥満家計からの卒業が可能となります。ただ、暗黙のルールがあるうちは、一度身についた余裕のある暮らしをサイズダウンするのは至難の業。家計全体を「見える化」したうえで、お給料から強制的に先取り貯蓄し、残りをそれぞれが自由に使えるお金としてキープするというルール変更が、老後を赤字にしない秘訣となります。

親の介護は誰がする？　仕事は言い訳にならない現実

別のケースをご紹介しましょう。非正規で働くAさんは、義父母から「離職」を迫られています。義母が病気になったことで介護や家事を誰が担うのかが家族の問題となっており、中学受験を控えた子どもがいる専業主婦の義姉ではなく、非正規で働くＡさんに白羽の矢がたったとのこと。いくら非正規とはいえ、責任を持って仕事に取り組んでいるＡさん。簡単に納得できる話ではありません。そんなとき味方になってくれると期待したご主人の「大した仕事してないでしょ？」という言葉にも憤りを感じ、「離職」ではなく「離婚」をした場合に非正規であるAさんはお給料だけで生活できるかどうかの相談に来られました。

DINKSは、「おひとりさま予備軍」

DINKS世帯は、「お父さん」「お母さん」といった役割がなく、お互いが空気のような存在になりがちです。「死別」や「離婚」が目の前の現実となって、初めてひとりになるダメージの大きさに愕然とするようです。空気のない暮らしを普段、想像すらしていないですもんね。
Aさんの場合、「離婚」でおひとりさまになった場合のご相談でしたが、残念なことにAさんの働いて得た収入は家計の足しとなっており、自分名義の貯蓄をほとんど持っていませんでした。離婚の際、結婚期間に夫婦で協力して築き上げた貯蓄や家などの財産を，それぞれの貢献度に応じて分配することができます。ですが、それだけでは非正規社員である40代のAさんが生涯暮らせるだけのお金を確保するのは難しいという試算結果に。また、離婚しなくてもAさんが仕事を辞めることで、世帯年収の減少が老後の暮らしに相当なダメージを与えることも判明。もともと夫婦仲は良く、勢いで口にした「離婚」という言葉。介護のために仕事を辞めないこと選択をし、義父母の要求への対応策を練ることで落ち着きを取り戻したようでした。

また、子どものいないDINKS世帯は「死別」でおひとりさまになった場合にも、相続問題など金銭的ダメージを受けることがあります。夫が亡くなった場合の相続人は、配偶者である妻と、夫の親または兄弟。夫名義の家を、残された妻と夫の家族で取り合うというトラブルもよく聞く話です。この場合は、遺言書を作成しておくことや、夫の家族の相続分を現金で用意することでトラブルを未然に防ぐことができるでしょう。

以上、3点のリスクを紹介しましたが、事前に起こりうるリスクを知ることで将来の見通しが立てやすくなります。お金を残す必要がないのがDINKS世帯の強み。隠れたリスクに備えておけば、暮らしの余裕を楽しむことができそうですね。

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辻本由香おふたりさまの暮らしとお金プランナー

企業の会計や大手金融機関での営業など、お金に関する仕事に約30年従事。27歳で阪神大震災、43歳で乳がんを発症した経験から、備えることの大切さを伝える活動を始める。現在は奈良で独立系のFP事務所を開業。セミナーを主としながら、子どものいないご夫婦（DINKS・事実婚）やシングルの方の相談業務、執筆も行っている。著書『がんを生きぬくお金と仕事の相談室』（河出書房新社）。