有利なiDeCo（イデコ）が超不利に！口座振替不能や積立投資を途中で止めるとこうなる

資産運用の王道ともいえる「積立投信（積み立て投資信託）」について、ときどき「毎月のお金が支払えなくなったらどうなるの？」と質問を受けます。日常生活で、家賃や保険料などを銀行口座からの引き落としにしているケースが多い中、積立投信についても同様に「期日に引き落としができなかったら…」と思う人は、少なくないはずです。
積立投信の仕組みはiDeCo（イデコ・個人型確定拠出年金）、つみたてNISA（積立NISA）にもあります。実際、どうなるのでしょうか。

投資信託の購入価格は、買うときにはわからない

まず、投資信託は株式などの売買と決定的に異なるポイントがある事を押さえましょう。

投資信託には、「基準価額（きじゅんかがく）」と呼ばれる、一口当たりの金額があります。しかし、基準価額は購入する際や売却する際に、その金額を知る事はできません。この売買方法を「ブラインド方式」と言います。これは投資家全員で価値を平等に分け合うために必要な方法です。基準価額がわかった状態での売買は、できないのです。

積立投信も同じです。決められた日に購入できなかった場合は、定期買付の申込みをしていたとしても、遡って購入することはできません。これは原則的なポイントとして覚えておきましょう。

投資信託の買付日と口座引き落とし日は、銀行か証券会社かで異なる

次はお金の流れを確認します。
積立投信の申込みをする際に、「買付日（かいつけび）」を決めたことを覚えていますか？「毎月○日」や、「毎週○曜日」など、定期的に購入するのが積立投信で、購入者が好きな設定をします。

銀行からお金を引き落として投資信託を買う場合、銀行か証券会社によって、銀行引き落とし日と投資信託買付日が変わります。

● 銀行で購入している人：銀行引き落とし日＝投資信託買付日
● 証券会社で購入している人：銀行引き落とし日≠投資信託買付日

銀行で購入する場合は、銀行引き落とし日が投資信託買付日である場合がほとんどですので、家賃やクレジットカードの引き落としと同じように、指定の日の前日までに、確実に残高がある必要があります。

一方、証券会社で購入する場合、銀行引き落とし日と投資信託買付日は、1週間以上離れている場合が多くなっています。したがって、引き落としの有無より買付余力の残高を確認し、不足しているようであれば証券口座に直接入金すればよいのです。

なお、証券会社で購入している場合、銀行引き落とし日にお金が引き落とせなくても、証券口座内に購入資金があれば問題なく定期購入できます。

iDeCo（イデコ）での口座振替不能は、デメリットが多すぎる！

iDeCo（イデコ・個人型確定拠出年金）の場合は注意が必要です。
iDeCo（イデコ・個人型確定拠出年金）は毎月26日（金融機関が休業日の場合は翌営業日）に登録の銀行口座から掛金が引き落とされます。しかし、残高不足などで引き落としができなかった場合は、後納や追納をする事ができません。

そのうえ、本来は掛金からねん出される管理手数料も、掛金の引き落としができなかった月は、お持ちの口座内資産を一部売却して支払うことになります。
さらに、銀行口座引き落としができずに、年金掛金を拠出できなかった分はそのまま、本来所得控除できる額からマイナスされ、節税効果も薄まります。所得税などの節税効果の高いiDeCo（イデコ・個人型確定拠出年金）の長所を生かしきれなくなるのです。

また、60歳以上で受け取る際、大きな非課税枠となる「退職所得控除」も計算上、加入期間が長いほど有利になるのですが、口座引き落としができなかった月は、加入期間からもマイナスされます。必ず引き落とし日には掛金分の残高があることを確認しましょう。

積立投信は、きちんと継続することが大事

そもそも積立投信は、購入時期を分散することにより平均購入価格を下げる手法（ドルコスト平均法）を用いてリスクに備える運用です。積立は長期間（個人的な理想は20年以上）続けてこそ、大きなリターンを得ることができる可能性があるものですので、仮に積立に拠出する資金を減額したとしても、長期間継続することを心がけましょう。

地味な投資手法ではありますが、着実に定期的に続けることが大切です。