24/03/07
老後貧乏へ一直線な50代の激ヤバ行動8選
老後には年金をもらえても、月々の収入は減るのが一般的です。貯蓄をして老後資金を準備しておかなければ、老後に貧しい生活をしなければなりません。今回は、老後貧乏へ一直線な50代の行動を8つ紹介します。該当する場合には、今からでも行動を改めることを考えてみてください。
老後貧乏へ一直線な50代の行動①毎月貯蓄していない
老後資金を用意するためには、毎月コツコツと貯蓄しておかなければなりません。しかし、毎月の家計がギリギリで、貯蓄できていない人もいるでしょう。50代から老後資金を貯蓄するとなると、毎月の貯蓄額をかなり多くしなければなりません。貯蓄ができなければ老後貧乏まっしぐらです。
老後貧乏へ一直線な50代の行動②突発的な出費に備えていない
故障した家電の買い替え、冠婚葬祭、親の介護、自宅の修繕など、あまり想定していない出費が発生することはあるものです。突発的な出費に充てるお金を用意していなければ、何かあるたびに貯金を崩さなければなりません。仮に毎月貯蓄していても、実はお金があまり貯まっていないということがあります。
老後貧乏へ一直線な50代の行動③高い買い物は分割払いやリボ払い
高い物を買うとき、月々使えるお金が減るのが嫌で、クレジットの分割払い・リボ払いにしてしまう人もいるでしょう。分割払い・リボ払いにすれば、手数料がかかります。特に、リボ払いの手数料は高額になってしまいます。毎月少しずつ払えば痛みを感じないこともあり、つい無駄遣いしてしまうことも。やがて老後貧乏になるでしょう。
老後貧乏へ一直線な50代の行動④教育費を借り過ぎてしまっている
子供の学費などを教育ローン等で借入している人も多いでしょう。借入金額が多ければ、子供が大学等を卒業した後も長く返済が続いてしまいます。子供が自立してから自分が退職するまでの期間は貯めどきです。返済がある分家計を引き締めて貯金しなければ、老後貧乏になってしまうでしょう。
老後貧乏へ一直線な50代の行動⑤退職金で住宅ローンを全額返済するつもり
60歳になっても住宅ローンがかなり残っている場合、退職金で全額返済を考えることも多いでしょう。高齢になっても住宅ローンの返済が続くのは落ち着かないので、返済を終えられるのは安心です。しかし、手元の現金が少なくなってしまうと、逆に不安になるものです。退職金で住宅ローンを返済する場合、一部返済で老後の生活費を残すことも考えた方がよいでしょう。
老後貧乏へ一直線な50代の行動⑥60歳で仕事を辞めるつもり
60歳で定年になったら、もう仕事を辞めようと考えている人もいるでしょう。60歳で仕事を辞めても、年金がもらえるのは65歳からです。それまで収入がなければ、安心して生活できません。年金の繰上げ受給も可能ですが、金額が減ってしまいます。退職金があるから大丈夫と思っていても、生活費に使えばあっという間になくなってしまうでしょう。
老後貧乏へ一直線な50代の行動⑦もらえる年金額を知らない
将来の年金見込額は、毎年送られてくる「ねんきん定期便」で確認できます。しかし、「ねんきん定期便」もまともに見たことがない人もいるのではないでしょうか?もらえる年金額がわからなければ、貯蓄するモチベーションも起こらないでしょう。年金が少ない場合、早いうちに対策が必要です。油断しているうちに貧乏になってしまいます。
老後貧乏へ一直線な50代の行動⑧そもそも年金を払っていない
自営業の人の場合、自分で国民年金保険料を払わなければ、年金をもらえません。そもそも国民年金保険料を払っていない人は、年金ももらえないことになります。自営業には定年はないとはいえ、いつまでも働けるわけではありません。年金がなければ、いつかは収入が途絶えてしまいます。仮に多少の貯蓄があるとしても、老後に貯蓄が減るだけの生活はストレスになることを知っておきましょう。
老後貧乏を防ぎたいなら早めに対策を
老後資金が用意できていない場合、できるだけ早く対策をとりましょう。
毎月お金が貯められない状態が続いていては、いつまでも老後資金は貯められません。支出を見直して削減し、たとえ少額でも毎月先取りで貯蓄できるようにしましょう。子どもの教育費がかからなくなってから退職までは「最後の貯めどき」ですから、毎月の貯蓄額を増やしましょう。クレジットの分割払いやリボ払いなどはもってのほかで、お金がどんどん減ってしまいますので、使ってはいけません。
60歳以降も働いている人が多い時代です。できるだけ長く働いて勤労収入があれば老後の暮らしも安定します。年金の繰り下げ受給(年金の受け取りを1か月遅らせるごとに0.7%ずつ年金額が増える(最大84%))も選びやすくなります。なにより、厚生年金に加入して働けば老後の厚生年金の金額も増やせます。
このように、50代からでも貯蓄や年金を増やすことはできます。気が付いたときがチャンスと思って、老後貧乏にならないためのマネープランを考えましょう。
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森本 由紀 ファイナンシャルプランナー(AFP)・行政書士・離婚カウンセラー
Yurako Office(行政書士ゆらこ事務所)代表。法律事務所でパラリーガルとして経験を積んだ後、2012年に独立。メイン業務の離婚カウンセリングでは、自らの離婚・シングルマザー経験を活かし、離婚してもお金に困らないマインド作りや生活設計のアドバイスに力を入れている。
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