はじめてでも迷わない。臨終から火葬までの流れと手続きのポイント

いつかその日が来るとわかっていても、身近な人とのお別れは悲しく、そして慌ただしくなるもの。はじめての方ならなおさら、何からすればいいかわからないでしょう。
そこで、クロスメディア・パブリリッシング「まるわかり！もしもの時の手続き・相続完全ガイド」（野谷邦宏著）より、臨終から火葬までの流れと手続きのポイントを紹介します。

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自分の大切な人が亡くなるというのは、言葉にできないほど悲しいものです。ほとんどの方が気持ちの整理がつかず、何も手につかない、そんな状況でしょう。しかし、悲しみに暮れながらも、大事な人とのお別れは大切にしたいものです。

身近な方が亡くなったとき、一番慌ただしいのは亡くなってから火葬までの期間になります。一般的に通夜は亡くなった翌日、そしてその翌日に葬儀・告別式が行われます。その間に、親族など近親者への連絡や葬儀の手配などをすみやかに行う必要もあり、悲しみの中、一人で全てを行うのは、精神的にも体力的にも大きな負担となります。自分一人で全てをやるのではなく、可能であれば周囲の協力を得ていきましょう。

身近な方が亡くなった前後の流れ

クロスメディア・パブリリッシング「まるわかり！もしもの時の手続き・相続完全ガイド」より

●危篤

医師から危篤状態が伝えられた場合には、息のあるうちに会わせたい人や最後のお別れをしたい人へ急いで連絡します。一般的には家族や近親者、親しい友人などに連絡をします。

●臨終

病院で臨終を迎えたら、医師から死亡の事実が伝えられ「死亡診断書」が発行されます。自宅などで死亡した場合には、かかりつけの医師を呼ぶか、救急車を呼びます。
突然死などの場合には検死が必要になるため警察に連絡します。検死が終わると「死体検案書」が発行されます。

●遺体の搬送・葬儀社選び

病院で亡くなった場合、一時的に霊安室へと遺体が移されます。一般的に病院の霊安室で遺体を預かってもらえるのは半日程度です。その間に葬儀社を決め、自宅あるいは斎場の安置所に遺体を搬送してもらうように依頼します。
また、臨終に立ち会うことのできなかった家族や、連絡ができなかった親族にもこの間に連絡を取り、訃報を知らせます。

●葬儀の手配と手続き

葬儀社と通夜や葬儀の打ち合わせをします。喪主や世話役、葬儀場の場所や日程といった具体的な内容をここで決めます。
この打ち合わせで葬儀や告別式の概要が決まるので、打ち合わせが終わり次第、関係者や友人、勤務先などに連絡をします。

また、火葬を行うために、市区町村役場で死亡届と火葬許可申請書を提出する必要があります。最近では死亡届や火葬許可申請書などは葬儀社が代行することが多いようです。打ち合わせの際に代行してもらえるか聞いてみるとよいでしょう。

●通夜

通夜は亡くなった翌日の夜に行われるのが慣例でしたが、首都圏では火葬場の手配などもあり、数日待つことも多くあります。
最近では、昼間に行われる葬儀や告別式には参列できないため、通夜だけに参加するという人も多くなりました。そのため、夕方から夜にかけて2時間程度で終わる半通夜を行う方も多いようです。

●葬儀・告別式

一般的に葬儀は遺族や親族が故人の冥福を祈って行う儀式のことであり、告別式は友人・知人が故人と最後のお別れをする儀式のことを指します。ただ、最近では葬儀と告別式が同時に行われるのが一般的です。

●火葬

葬儀・告別式が終わったら、出棺し火葬場で火葬されます。火葬の際には火葬許可証が必要になります。

以上は臨終から火葬までの一般的な流れですが、地域によって順番に違いがあります。実際に身近な方にもしものことがあった場合には、地元の葬儀社に問い合わせると、地域での慣習なども教えてもらえるでしょう。

はじめに行う手続きの概要

家族の方など身近な人が亡くなった直後は悲しみも大きいものです。しかし、そんな悲しみの中でも親族や関係者への連絡、葬儀や通夜の手配、役所への届出など、多くの手続きが求められます。特に役場や公的機関への届出など、事務的な手続きには期限が設けられているものもあり、一人で全てをやろうとすると非常に手間がかかります。
身近な人が亡くなったとき、優先的にやるべきことは何か、流れや順番をしっかりと把握しておけば二度手間になることもありません。
以下は、身近な人が亡くなった直後、1カ月以内に行うべき手続きや提出すべき届出などです。

クロスメディア・パブリリッシング「まるわかり！もしもの時の手続き・相続完全ガイド」より作成

●手続きを行う際のポイント

はじめにやるべきことは、死亡届などの届出や書類を市区町村役場に提出することが中心となります。
市区町村役場への手続きの際には、手続きする方の本人確認書類の提示や印鑑が必要になることがほとんどです。これらは常に携帯しておくことをおすすめします。
また、死亡届に関しては、年金や生命保険の手続きの際にコピー（場合によっては原本）を求められるため、病院から死亡診断書を受け取り、市区町村役場へ提出するまでの間に1～2枚余分にコピーを取っておくとよいでしょう。

なお、死亡届や火葬許可申請書などの記載内容のフォーマットは各自治体によって異なります。書き方がわからない場合は、まずは市区町村役場の窓口で相談しましょう。