26/05/11
ゆうちょ通帳アプリの3つのデメリットと解消法

昨今、さまざまな金融機関がアプリでのサービスを提供しています。ゆうちょ銀行でも例外ではなく、公式アプリ「ゆうちょ通帳アプリ」を通じてさまざまなサービスを提供中です。
アプリは、スマートフォンで必要な設定を済ませればすぐに使えるようになるため非常に便利ですが、デメリットもあるため注意しなくてはいけません。今回は、ゆうちょ銀行アプリのデメリットと解消法について解説します。
そもそもゆうちょ通帳アプリとは?
ゆうちょ通帳アプリは、ゆうちょ銀行の口座にある通帳残高(現在高)や入出金明細の確認、送金ができるスマートフォンのアプリです。アプリを開けばすぐに通帳残高が確認で、月々の収支もグラフで表示できます。
また、払込書やQRコードを読み取って支払いをしたり、通帳やキャッシュカードを使わずに入出金をしたりと、さまざまな機能が実装されています。
ゆうちょ通帳アプリは、ゆうちょ銀行の総合口座があれば、記号・番号、カナ氏名、生年月日、キャッシュカード暗証番号等の項目を入力するだけで使い始めることが可能です。
ゆうちょ通帳アプリを使えば、簡単な操作でいつでもどこでも確認や取引ができて便利なのですが、気になるデメリットもあります。
(1)他のアプリ・サービスと区別がつきづらい
1つ目のデメリットは「他のアプリ・サービスと区別がつきづらい」ことです。
ゆうちょ銀行には、ゆうちょ銀行アプリの他にもアプリがいろいろあります。特に混同されがちな「ゆうちょPay」と「ゆうちょダイレクト」について、違いを理解しておきましょう。
●ゆうちょPay
ゆうちょ銀行では「ゆうちょPay」という、QRコード決済サービスを提供しています(2026年12月20日で終了予定)。これはあくまで、PayPayや楽天ペイなどと同じ「QRコードを見せる、もしくは読み取るなどして商品やサービスの支払いに充てる」ことを目的としたものです。
●ゆうちょダイレクト
「ゆうちょダイレクト」は、パソコンやスマートフォン、電話やFAXから現在高の紹介や送金、投資信託の国債の取引ができるサービスです。いわゆる「ネットバンキング」であり、アプリを通じたサービスである「ゆうちょ通帳アプリ」とは異なります。
さらに「ゆうちょダイレクト+(プラス)」というサービスもあります。これは現金の預け入れと払い戻しはキャッシュカードで、入出金明細照会や現在高照会等はゆうちょダイレクト上で行うサービスです。紙の通帳やゆうちょ通帳アプリを使わずにさまざまな取引ができるサービスと考えましょう。
その他にも暗証番号の再登録や氏名・住所変更などの手続きを行う「ゆうちょ手続きアプリ」や家計簿アプリの「ゆうちょレコ」などがありますが、ゆうちょ通帳アプリとはまったく異なるものです。
特にこれらのサービスを使う必要がなければ、スマホにはゆうちょ銀行アプリのみインストールしておけばよいでしょう。
(2)アプリ登録前の取引履歴はさかのぼれない
金融機関のアプリにおける入出金明細について、どのくらいの期間まで取引履歴をさかのぼれるかは、各金融機関によってまったく扱いが異なります。ゆうちょ通帳アプリの場合、入出金明細をさかのぼれるのは「登録した時点以降の明細」であることに注意が必要です。
ゆうちょ通帳アプリの場合、基本的には登録する前の取引履歴はさかのぼれません。ただし、アプリの初回登録より前にゆうちょダイレクトを使っていたなら、ゆうちょダイレクトの申込もしくは2021年3月のどちらか新しい日付以降の明細を確認できます。
いずれにしても、2021年2月以前などだいぶ昔の取引履歴をさかのぼるのは事実上不可能であるため、紙の通帳も取っておきましょう。
(3)画面は残高証明にならない
何らかの理由でゆうちょ銀行の残高証明を入手する必要が生じた場合でも、ゆうちょ通帳アプリのスクリーンショットを使うことはできません。残高証明を入手したい場合は、ゆうちょ銀行もしくは郵便局の窓口に出向く必要があります。残高証明書の発行には1通あたり1100円の手数料がかかる点は押さえておきましょう。
便利なので使ってみる価値はあり
ゆうちょ銀行アプリは、ここまでで紹介したように一定のデメリットがあるうえに、他のアプリやサービスとも混同されがちです。 しかし、シンプルな画面で操作がしやすく、自宅にいながらにしてゆうちょ銀行のサービスが利用できるという意味では十分使ってみる価値があります。デメリットを踏まえつつ、ぜひ活用してみましょう。
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荒井美亜 金融ライター/ファイナンシャル・プランナー
立教大学大学院経済学研究科を修了(会計学修士)。税理士事務所、一般企業等の経理を経験して現在は金融・マネー系の記事を主に手掛けるライターとして活動中。ゲームを通じて全国の高校生・大学生に金融教育を行うプロジェクト「Gトレ」の認定ファシリテーター(講師)として教壇にも立つ。取得資格はAFP(日本FP協会認定)、貸金業務取扱主任者(試験合格)、宅地建物取引士(試験合格)
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