21/08/18
住宅ローン減税中に「iDeCoに加入しても節税効果はない」は本当か【Money&You TV】
住宅ローン減税中に「iDeCoに加入しても節税効果はない」は本当か
●iDeCo(イデコ・個人型確定拠出年金)とは
iDeCoは老後の年金を上乗せするための私的年金制度です。60歳まで(2022年から65歳まで)の間、毎月一定の掛金を支払って自分で運用し、資産を増やします。増えたお金を、60歳以降に受け取ります。iDeCoでは、掛金が全額所得控除になりますので、所得税や住民税が安くできます。その他、運用益非課税という優遇もあります。
●住宅ローン減税(住宅ローン控除)とは
毎年の住宅ローン残高の1%を10年間所得税から直接控除できる制度です。所得税で控除しきれない分は住民税からも控除(上限額:前年度課税所得×7%[最高13万6500円])できます。ただし、最大控除額が決まっており、4000万円×1%×10年=400万円となっています。なお、消費税10%の住宅を取得し、2022年12月までに居住開始した場合は、11〜13年目も消費増税を緩和するための措置が取られていて、11〜13年目の3年間最大で80万円控除できるようになっています。
さて、今回は住宅ローン減税中に、iDeCoに加入しても節税効果は得られるのかを検証しています。
出演:頼藤 太希(よりふじ・たいき)、高山 一恵(たかやま・かずえ)
制作:株式会社Money&You(編集:田松 幸之介)
【Money&You TV】配信記事
全バックナンバーはこちら
・#89「20〜30代、40〜50代、60代以降の年代別コアサテライト戦略実践例」
・#90「つみたてNISA・iDeCoなどで途中で積立をやめた投資信託は売るべき?持ち続けるべき?」
・#91「つみたてNISAで多い3つの勘違い」
・#92「FIREブームで語られていない、FIREにおける4つの問題点」
・#93「住宅ローン減税中に「iDeCoに加入しても節税効果はない」は本当か」
【関連記事もチェック】
・SBI証券と楽天証券、つみたてNISA・iDeCo・米国株投資をするならどっちがいいのか
・加入状況は会社員の3倍! 公務員が「iDeCo」を始めている5つの理由
・iDeCoの投資信託が損失に…売却すべき? スイッチングのタイミングはいつが良いのか
・年収500万円・700万円・1000万円…iDeCoでどれくらい節税できるのか
・iDeCo始めた人が忘れてはいけない5つの注意点
Money&You マネーアンドユー
株式会社Money&Youは、「お金と向き合う。」を サポートし日本を元気にする!を理念に、書籍、各種メディア、講演、相談など様々なチャネルを通して、個人がお金の知性を高めるサポートに注力している会社。女性向けお金の総合相談サイト「FP Cafe」、女性向けマネーメディア「Mocha」、動画コンテンツ「Money&YouTV」、Podcast番組「マネラジ。」などを運営。金融に特化したコンテンツの企画、制作、デザイン、コーディング、執筆、分析、アドバイザリーなどを行っている。
この記事が気に入ったら
いいね!しよう