高齢者トラブル増加中「解約できないサブスクサービス」3つの特徴

最近では、高齢者でもスマホやインターネットを日常的に利用する方が増えてきました。ネットショッピングや情報収集、動画視聴など、デジタルサービスは生活を便利にしてくれる一方で、思わぬ落とし穴として「サブスクリプション（サブスク）」を巡るトラブルが高齢者を中心に増えています。
今回は、高齢者が巻き込まれやすい「解約できないサブスクサービス」の特徴について解説します。高齢者ご本人はもちろん、ご家族の方もぜひ参考にしてください。

なぜ解約できないのか？高齢者が巻き込まれやすいサブスクサービスの特徴

高齢者が巻き込まれやすいサブスク関連のトラブルには、いくつかの共通した特徴があります。

●特徴1：知らないうちに契約している

サブスク関連のトラブルで多いのが、知らないうちにサブスク契約をしているケースです。特にスマホ操作に慣れていない高齢者が、ウェブ広告やアプリ内のボタンをタップした際に、意図せずサブスク契約が成立してしまうケースが多いようです。自分ではアプリの登録をしたつもりが、巧妙なウェブデザインで別のサイトに誘導され、気づかないうちにサブスク契約をしてしまっている可能性があるので注意が必要です。

また無料の「お試し」利用で登録したものの、いつの間にか無料期間が過ぎていて、有料のサブスク契約に切り替わっていた、というケースも少なくありません。無料期間終了後に自動で有料に切り替わる場合があることは、法律で事前説明が義務づけられているものの、それに気づかなかったり、わかりにくかったりするようです。

このような身に覚えのないサブスク契約に早めに気づくために、クレジットカードの請求書を定期的にチェックしましょう。携帯電話の料金と一緒に請求されるタイプのサービスでは、毎月料金が引き落とされていても気づきにくいという問題もあるので、携帯電話料金の明細をチェックすることも大切です。

●特徴2：解約方法がわかりにくい

国民生活センターには、「サブスクが解約できない・しにくい」といった相談も多く寄せられているようです。サブスクを解約できない大きな原因として、手続き方法のわかりにくさや煩雑さがあります。たとえば以下のようなケースです。

・アプリを削除しただけで解約したと勘違いしてしまう
・サイトやアプリ内で解約ページが見つけにくい
・解約には運営会社への電話やメール連絡が必要で、心理的なハードルが高い

基本的にアプリを解約しただけではサブスク契約は解約できないので、サイトやアプリ内の案内にしたがって手続きする必要があります。しかし、解約ページが見つけにくい場所に表示されているサービスも少なくありません。運営会社への電話・メール連絡が必要なケースでは、「電話がつながらない」「メールに不慣れでやり取りが困難」といった問題もあるようです。Apple IDやGoogleアカウントの管理画面から解約する必要がある場合もあります。

サブスクを契約する際は、事前に解約方法を理解したうえで手続きすることをお勧めします。

●特徴3：認知症や亡くなった後に発覚するサブスク契約

高齢者が認知症などで判断能力が低下している場合、気づかないうちにサブスク契約を結んでしまうことがあります。その結果、契約内容を確認したり解約手続きに時間や手間がかかったり、家族が対応に困ってしまうケースも少なくありません。また、高齢者が亡くなった後に、どんなサブスク契約があるか家族が把握しておらず、解約手続きがスムーズに進まないケースもあります。

銀行口座や保険契約などは遺族が気づきやすいものの、契約しているサブスクやインターネットサービスの把握までは難しいことが多いでしょう。そのため、高齢者がどのようなサブスクを契約しているか把握できるよう、「デジタル終活」を進めておくことが現代の高齢者にとって重要になっています。

サブスクの解約トラブルはどこに相談すればいい？

サブスクの解約トラブルで困った場合、信頼できる相談窓口として「国民生活センター」や「消費生活センター」があります。国民生活センターは、全国の消費生活センターと連携し、土日祝日や消費生活センターが閉所している時間帯でも相談対応を行っており、消費者トラブル全般に関する中核的な役割を担っています。

自治体などで開催される高齢者向けのスマホ講座などにも積極的に参加し、デジタルサービスの特徴や注意点を知っておくことも、トラブル防止に役立ちます。また、家族や周囲の人が定期的に高齢者の契約状況をチェックすることで、問題が大きくなる前に気づくことができます。

安心してサブスクと付き合うために

スマホやインターネットを使いこなすことは快適な生活を支える一方で、サブスクの仕組みに不慣れな高齢者にとってはリスクにもなり得ます。日頃から契約しているサブスクやクレジットカードの明細を確認する、解約方法を事前に理解する、困った時には専門の相談窓口を活用する、地域のスマホ講座に参加する、といった取り組みが、デジタル社会で安心して暮らしていくための大きな助けになります。高齢者ご自身だけでなく、家族や周囲の人が一緒に支えることが何より大切です。

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