iDeCo・企業型確定拠出年金で決して選んではいけない4商品

老後資金の準備に、iDeCo（＝イデコ、個人型確定拠出年金）や、企業型DC（企業型確定拠出年金）への加入はオススメです。税制の優遇があり、いったん加入して設定しておけば、定期的に掛金が積み立てられ、確実でおトクに資産づくりができるからです。
しかし、商品選びを間違えると逆効果。せっかくのおトクな制度を活かしきれません。
今回は、iDeCo・企業型DCで選んではいけない商品をお伝えします。

選んではいけない商品1：元本確保型の商品

iDeCo・企業型DCの運用商品には、大きくわけて、「元本確保型」と「元本変動型」の2つがあります。
元本確保型は、積み立てた元本が確保される商品で、定期預金や保険で運用するタイプのものです。元本確保型は、大きな運用益を出すことは難しくても元本割れのリスクがないので、安心できると思うかもしれません。

しかし、iDeCo・企業型DCとも手数料がかかります。iDeCoに加入して掛金を拠出している間は、毎月171円、1年で2052円かかります。金融機関によっては、さらに上乗せの手数料がかかる場合もあります。
手数料は運用益があってもなくてもかかるもの。
つまり、手数料以上に利益を出さなければ損をしてしまうのです。

企業型DCでは、手数料は企業が負担しているところもありますが、いずれにしても手数料がかかっていることは同じです。
低金利下で元本確保型での運用ではもったいない。しっかり利益を出せる商品を選びましょう。

選んではいけない商品2：債券型の商品

iDeCo・企業型DCの元本変動型商品には、投資信託があります。投資信託とは、投資家から集めたお金をまとめて、投資の専門家が運用してくれる商品です。
投資信託の主な投資先は国内外の株式や債券。株式よりも債券のほうが、リスクが小さいと言われています。

リスクが小さい商品は、リターンも小さくなります。それでも手数料はかかります。ですから、債券型の商品は、元本確保型と同様に選ぶとかえって損になることが少なくありません。また、リターンが小さいということは、iDeCoや企業型DCの運用益が非課税になるメリットが十分に活かせないということにもつながります。
投資で利益を得るには、ある程度のリスクをとることも必要になります。

選んではいけない商品3：信託報酬の高いもの

「ある程度のリスク」とは、どのくらいなのか迷ってしまうかもしれません。リスクを見極めるには、投資信託の信託報酬がひとつの目安になります。
信託報酬は、投資信託の管理・運用のためのコストです。投資信託で運用している間はずっと投資家が払うことになるので、少しでも安いものが有利です。

信託報酬は、投資信託の投資先の選択がほぼ自動的に決まるものは安く、独自のノウハウが必要なものは高くなります。
一般的に、信託報酬が安いのは「パッシブ型」、高いのは「アクティブ型」です。

パッシブ型は、市場の動きをあらわす指標（インデックス）と、同じ値動きを目指して運用します。たとえば、国内の株式であれば、「日経平均株価」や「TOPIX（東証株価指数）」などと同じ値動きを目指します。インデックス型ともいわれます。
投資先は、指標と同じになるように選べばよいので大きなコストはかからず、信託報酬が安くなります。

一方、アクティブ型は市場の指標を上回る運用成果を目指します。たとえば、国内株式に投資する投資信託であれば、日経平均株価やTOPIXを上回るリターンを得ることを目指します。また、指標の目標を設けずに、絶対的なリターンを目指す投資信託もあります。
運用の専門家は独自のノウハウで高い成長性が期待できる銘柄を選ぶことになるため、コストがかかり、信託報酬も高くなります。

アクティブ型の目論見通り大きな利益が出れば、信託報酬が多少高くてもトータルで損になることはないでしょう。
しかし、実際には、パッシブ型のほうがアクティブ型よりも利益を出すことが多いのです。
アクティブ型は大きな利益を出すこともありますが、信託報酬が高いうえに、値動きの幅が大きく、タイミングによっては損失を出してしまうことも少なくありません。
その点、信託報酬が安いパッシブ型であれば、手堅く利益を出しつつ、コストも抑えられるメリットがあります

選んではいけない商品4：ターゲットイヤー型

投資信託は、株・債券だけではなく、不動産や金など、幅広い投資先に分散して投資しているものが多くあります。投資先ごとの値動きの違いを見越して、状況に応じて組み合わせる比率を変えられるのは、投資信託のメリットでもあります。

ターゲットイヤー型の投資信託とは、あらかじめ目標とする年を決めて、その時が近づくにつれて投資先の比率を変更していく投資信託のこと。
たとえば、65歳の退職をゴールとするなら、若いうちはリスクをとって株式で積極的に運用し、65歳に近づくにつれて、徐々にリスクの小さい債券に切り替えていく、といった運用を行います。

しかし、株式を中心に運用している時に大きく下落すると、その後運用を債券に切り替えてからでは損失をリカバーできなくなってしまいます。
運用先の変更は、市場の動向や、自分の働き方や健康など、総合的に考えて判断するべきです。ターゲットイヤー型のように、あらかじめ決めてしまうのはリスクと言えます。

iDeCo・企業型DCの商品が選んではいけない商品だったら？

では、もし自分のiDeCo・企業型DCの商品が、選んではいけない商品だったらどうすればよいのでしょうか。
その場合は、じっくり選びなおせば大丈夫です。

運用商品の見直しには、「配分変更」と「スイッチング」の2つの方法があります。
配分変更は、掛金で購入する運用商品の配分割合を変更する手続きです。
スイッチングは、運用商品の残高の全部または一部を売却（＝解約）して、他の商品を購入する手続きです。
iDeCoや企業型DCでは、どちらも手続き自体の手数料はかかりません（スイッチングは商品の購入・解約時に所定の手数料がかかる場合があります）。

大切な老後生活のための資産づくりです。
後悔しないよう、しっかり選んで着実に資産を増やしていきたいですね。

お金の悩みを
解決したい方はFP Cafeへ

この相談パートナーに相談する