給料の上げ方はひとつじゃない　合わせ技で確実にアップさせる方法

給料を上げたいと思ったときに、どんな方法があるのでしょうか？
給料を上げる方法はひとつではありません。いくつかの方法を合わせればより効果を発揮します。
今回は、実質的に給料を上げる方法を説明しましょう。

給料は自動的には上がらない

与えられた仕事をしているだけでは、給料は上がりません。
昔のように、誰もが年齢や勤続年数に応じて一律に給料が上がる「定時昇給」を行っている会社はずいぶん減り、今は仕事の実績によって給料が決まる「評価制度」を採用している会社が多くなっています。
給料を増やそうと残業して頑張ろうという人もいますが、パフォーマンスとしては逆です。仕事の効率が悪いと思われて、ボーナスの額を減らされる可能性さえあります。しんどい思いをしただけ無駄になるかもしれません。

給料を上げる方法

では、どうすれば給料を上げることができるのでしょうか。

(1)仕事のレベルを上げる

会社の評価制度を知りましょう。評価制度とは、与えられた仕事がどのレベルまでできれば、どのランクとなるかを具体的に表しているものです。たとえば、「簡単な入力が正確にできる」ならE、「専門的な知識を発揮して仕事が完結できる」ならAなどで、ランクが上がると昇給するというものです。自分の業務のなかで、より高いレベルを目指しましょう。
自身の会社に制度としてなくても、考え方は同じです。より高度なレベルを目指さなければ給料は上がりません。

(2)資格を取る

業務に関係する資格を取ることによって、手当がつく会社も多くあります。
やみくもに資格を取ればいいというものではなく、何の資格を取ればいくら手当がつくのかは、就業規則や賃金規程などに書いてあります。手当のつく資格を目指しましょう。
資格を取るための勉強をするなら、雇用保険の「教育訓練給付制度」が使えないか、必ず検討してください。資格取得のための費用の一部が給付金として受け取れる場合があります。

(3)上司がどのような人材を望んでいるかを知る

会社員は、良くも悪くも上司の査定によって給料が左右されます。媚びる必要はありませんが、上司がどのようなタイプの人材を望んでいるのかを知ることも大切です。
数字や時間の正確さを重視するタイプか、人の心をつかむことが得意な人材を評価するタイプか、仲間の仕事を手伝っている努力をわかってくれるタイプか、などです。
自分をまげてまで合わせる必要はありませんが、知っておくことは重要です。

控除を減らす方法

給料を上げるのと同じ効果があるのが、控除を減らす方法です。同じ給料でも手取りを増やすことができます。
給与から差し引かれている控除は、主に社会保険料と税金です。

○社会保険料を増やさない

社会保険料である健康保険と介護保険、厚生年金保険は、毎年4・5・6月の3カ月の給料の平均額によって、その後1年間の保険料が決まります。できればこの3カ月間は給料の総額を増やさないようにしましょう。給与の平均額が上がれば、控除される保険料も上がり、かえって手取り金額が減ってしまいます。
ただし、年金や傷病手当金、育児介護休業の給付金などもこの3カ月平均額によって決まるので、注意してください。

○節税をして控除される税金を減らす

税金を減らすには、節税効果のある制度を利用する方法があります。
iDeCo（イデコ、個人型確定拠出年金）やふるさと納税をすると、所得税や翌年の住民税を減らすことができます。

まとめ

就業規則や賃金規程、評価制度にそった形で仕事のレベルを上げ、手当のつく資格を目指します。そのときには教育訓練給付制度の活用を忘れないでください。
複数の方法を使って、より効率的に給料を上げること、また、給料を上げるだけでなく、控除を減らして手取りを増やすことも検討してください。

小野みゆき
中高年女性のお金のホームドクター
社会保険労務士・CFP・１級DCプランナー・年金マスター
企業で労務、健康・厚生年金保険手続き業務を経験した後、司法書士事務所で不動産・法人・相続登記業務を経験。生命保険・損害保険の代理店と保険会社勤務を経て2014年にレディゴ社会保険労務士・FP事務所を開業。セミナー講師、執筆、家計・年金・労務相談などを中心に活躍中。FP Cafe登録パートナー

記事提供：moneliy

お金の悩みを
解決したい方はFP Cafeへ

この相談パートナーに相談する