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18/07/22

家計・ライフ

結婚前に2人で決めておきたいお金の3ルール

結婚する前のカップルは「お金」について話しづらいという方は少なくありません。
結婚する相手にいくら貯蓄があるのか知りたくて仕方ないものの、何となく相手から話を切り出してもらえなければ言い出しづらいもの。
お金の話はタブーとさえ感じてしまってはいませんか?

今回は結婚前に決めておきたい3つのお金のルールについてお伝えします。

勇気を持って自分から切り出す

お金の話を相手から言い出してくれるのは理想ですが、いつまで待っても出てこず、気がつけば結婚生活が始まってしまっている新婚さんも少なくないでしょう。
日本人はお金の話をするのはタブーなイメージを持っているため、相手に貯蓄額を聞くのなんて失礼なことだと思っているのかもしれません。

でも、待ってください。結婚することは家族になること。
家族になれば生活を共にしていく以上、お金を切り離して考えることはできません。

相手が話をしてこなければ、こちらから「〇〇万円貯蓄があります。結婚後は今のペースで仕事を続けていきたいけれど、妊娠後はペースダウンしたいです」などと伝えてみましょう。誠実な相手であれば、きちんと自分の話をしてくれると期待したいところです。

ここで注意したいのが、相手に全く貯蓄がない、または考えていたよりも貯蓄が少ないケースです。結婚後も共働きしようと考えていても相手に貯蓄がないまたは少ないとなると、ショックだったり不安だったりするかもしれません。
また、貯蓄どころではなく、車のローンなど借入れをしているケースもあります。

だけど、結婚するならこの人!と決めているのであれば、「えっ!?どうして貯蓄が少ないの?どうして借入れがあるの?」と責めるのではなく、結婚後のマネープランを前向きに考えようと提案しましょう。
貯蓄が少ないということよりも向き合って話し合える2人であるかどうかが大切なのです。

お金のルールを決める

結婚前にお金のルールを話し合って決めておくことで、目標に向かって貯蓄が始められるので、いざマイホームを購入したい!教育費がかかりだした!となっても慌てずに済みます。
以下の3つのルールは、ぜひ決めておきましょう。

●ルール1「収入を明らかにする」

手取りの金額を伝えず、お互いの共通の生活費にかかるお金を出し合い、残りはそれぞれ貯蓄や小遣いに回している、といった共働きの夫婦は多くいます。
この場合、必要な費用さえ出していれば残りは自由という考えになってしまいがち。共働きで収入が2人分あるにも関わらず、フタを開けてみたら一方もしくは2人とも貯蓄が全くできてないということもあり得るのです。

収入を明らかにしてこそ、お互いにいくら貯蓄ができるのか決められるのです。
収入を明らかにすると、お金を管理されて自由に使えなくなるという気持ちにかられて明らかにするのを避ける傾向の方もいますが、そこは2人で歩みよりながら話し合いましょう。

●ルール2「大きな支出は相談する」

何にいくら使ったと1円単位で相談するのは嫌になりますが、2人でいくら以上の支出の時は事前に相談しようと金額を決めておくと良いでしょう。
気が付いたら高額な商品が届いていた…なんてなったら喧嘩の元です。お小遣いだから自由とはいいつつもお金の価値感は多少なりともずれている可能性はあります。
お金の価値観を近づけるためにも大きな支出の金額のボーダーラインを決めておきましょう。

●ルール3「半年に1度は収支を振り返る」

事前に決めた計画通りに収支が続くとは限りません。1年で100万貯めようと目標にしていても、予期せぬ支出や収入の減少はあり得ます。そこで半年に1度は収支を振り返り、計画を見直すことが大切です。

ここで収支だけでなく、ライフプランも確認するといいでしょう。ライフプランとは、たとえば「〇〇年後マイホームを購入」「〇〇年後に車を買い替える」などといった家族の夢や希望、行事などと、それにかかるお金を想定しておくことです。貯蓄の目標を立て、計画的に生活するのに役立ちます。
こういったことも楽しみながら話していける関係になれば、夫婦にとって「お金の話はタブー」ではなくなります。

まとめ

お金の話は決してタブーではなく、家族が楽しく幸せに生きていくためにも必要不可欠なものです。お金が多いか少ないかでは幸せの基準は図れませんが、家族の夢や希望を叶えるために、なくてはならないものです。

お金のルールさえ決めておけば、お金の話はしづらくなりません。結婚して生活費が欲しいと言い出せず独身の時に貯めた貯蓄を取り崩していく…といったことがないよう、お金の話を遠慮なく前向きに話せるような夫婦を目指しましょう。

今関 倫子 ファイナンシャル・プランナー

外資系保険会社勤務中にファイナンシャル・プランナー(FP)を目指し、AFP(日本FP協会認定)資格取得後、独立系FP事務所に転職。女性を中心に年間のべ200件以上のマネー相談を受け、多くの経験を経て独立。個人マネー相談、執筆、マネーセミナーを中心に活動中。

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